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配布スケジュール
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証券外務員TLTソフト発送予定
(仮の予定です。変動する可能性があります) |
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科 目 |
時 間 |
予定お届け時期 |
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Ａレベル−１ |
25 |
受付次第 |
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Ａレベル−２ |
25 |
2月 |
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Ａレベル−３ |
25 |
2月 |
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Ｂレベル−１ |
20 |
3月 |
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Ｂレベル−２ |
20 |
3月 |
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Ｂレベル−３ |
20 |
3月 |
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お申し込み・お支払い方法
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■お申し込み方法 |
◆本商品お申し込みページへ◆
（ここをクリックして申込書に入力してください。）
２００７年度版は、販売終了いたしました。
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■お支払い方法 |
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■お届けは、お申し込みをされて受付次第、第１回送付分を宅急便でお届けします。
■「現金代引き」または「クレジットカード」代引きです。
第１回送付分をお届けした際、宅配便会社の配達員に現金もしくはクレジットカードにて
特別モニター価格
21,000円/税込をお支払いください。
下記送付予定スケジュールにて宅急便でお届けいたします。
＜クーリングオフ＞
ご入会されて、本ソフトをお受取りになってから10日以内であれば解約ができます。お支払い
になった代金の返金はお申し出後
、モニター用ソフト返却確認から2週間程度です。
その場合、ソフト等の返却宅配便代金（1,000円程度）はお客様のご負担となりますので、予め
ご了承ください。
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合格保証システム
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■２００７年度試験で「不合格
」になれば「全額返還」
第１講座Aレベル終了後の受験で不合格となりさらに、Bレベル第2講座完全習熟後の再受験で不幸
にも不合格された場合、全額返金の対象となります。
合格保証制度は、受験日前日までに第１講座及び第２講座までの全６コースの「合格番号」と受験票
の写し等を（株）ニュートンに報告されることが条件です。
保証制限の対象期間は、平成18年4月28日の試験までとなります。第1回、CD-ROMをお届けのとき
詳細説明を同封いたします。
詳細は、ソフトお届け時にご説明を同封いたします。
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徹底習熟の短期集中計画
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全項目の学習はパソコンの画面上で行います。
教材はCD-ROMに収められています。
お届けいたしましたCD-ROMからインストールをして始めてください。
ローマ字入力で自動的に変換されます。パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速の学習が
できるようになります。
１コースづつ合格表示をさせながら学習を進めてください。
第１講座（Aレベル）、第２講座（Bレベル）、６コースで各２０ステップの学習です。
各ステップで完全習熟したことが判定されると各コースの合格番号が表示されます。
紙も鉛筆も使いません。スイスイ進みます。
パソコンのOSはWindows(R)です。詳しくは動作環境をご覧ください。
TLTソフトでの勉強方法は、全学習項目をA、B合計６コース各２０ステップ合計１２０ステップについて
１項目ずつ、そこで出題される可能性の高い学習項目から順に約４０問の○×問題全4800題を完全
習熟します。
第１講座（Aレベル）の各ステップでは出題確率の高い４０問、全2400題について学習します。
完全に正解できるまで徹底的にくり返しトレーニングします。
こうして第１講座の３コースすべての合格番号を表示されれば、ここで７０％以上の方が合格するはず
です。
万一不合格の場合、第１講座のあなたのにがて項目の復習を行い、第２講座（Bレベル）の完全習熟
を第１講座と同様に３コースすべての合格番号が表示されるまで学習します。
たとえば「Aレベル─1」の全ステップが終了すれば、その「Aレベル─1」は完全習熟されたと認識さ
れ、受講生固有の合格番号が画面上に表示されます。
このように各コースごとに受講生固有の合格番号が画面上に表示されるのです。
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各科目の習熟スケジュール
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総学習時間はA、Bレベル全てで初級者で１３５時間。
速い人で１００時間。遅い人でも１７０時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。
遅れは必ず別の日に挽回してください。
Aレベル終了時点で「合格」された方はBレベルの学習の必要はありません。 |
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ステップ |
Aレベル−1 |
800問 標準25時間 |
| 1 |
証券取引法1 |
証券会社1 |
| 2 |
証券取引法2 |
証券会社2 |
| 3 |
証券取引法3 |
証券会社3 |
| 4 |
証券取引法4 |
証券会社4 |
| 5 |
証券取引法5 |
証券会社5 |
| 6 |
証券取引法6 |
証券会社6 |
| 7 |
証券取引法7 |
証券市場における取引の規制1 |
| 8 |
証券取引法8 |
証券市場における取引の規制2 |
| 9 |
証券取引法9 |
情報開示・会計・監査制度1 |
| 10 |
証券取引法10 |
情報開示・会計・監査制度2 |
| 11 |
証券取引法11 |
株券等の大量保有の状況に関する
開示制度 |
| 12 |
投資信託及び投資法人 |
定義等 |
| 13 |
協会定款・諸規則1 |
証券業協会の諸規則1 |
| 14 |
協会定款・諸規則2 |
証券業協会の諸規則2 |
| 15 |
協会定款・諸規則3 |
証券業協会の諸規則3 |
| 16 |
協会定款・諸規則4 |
証券業協会の諸規則4 |
| 17 |
取引所定款・諸規則1 |
有価証券上場規程 |
| 18 |
取引所定款・諸規則2 |
業務規程1 |
| 19 |
取引所定款・諸規則3 |
業務規程2 |
| 20 |
取引所定款・諸規則4 |
受託契約準則 |
|
ステップ |
Aレベル−2 |
800問 標準25時間 |
| 1 |
株式業務1 |
売買の受託1 |
| 2 |
株式業務2 |
売買の受託2 |
| 3 |
株式業務3 |
株式の公開 |
| 4 |
債券業務1 |
債券の基礎知識1 |
| 5 |
債券業務2 |
債券の基礎知識2 |
| 6 |
債券業務3 |
債券発行市場 |
| 7 |
債券業務4 |
債券市況とその変動要因 |
| 8 |
債券業務5 |
（転換社債）の流通市場について |
| 9 |
債券業務6 |
証券投資計算 |
| 10 |
投資信託及び投資法人に関する業務1 |
投資信託の分類1 |
| 11 |
投資信託及び投資法人に関する業務2 |
投資信託の分類2 |
| 12 |
投資信託及び投資法人に関する業務3 |
投資信託の機構 |
| 13 |
投資信託及び投資法人に関する業務4 |
証券等投資信託の決算、収益分配、
換金及び償還 |
| 14 |
投資信託及び投資法人に関する業務5 |
証券等投資信託の決算、収益分配、
換金及び償還 |
| 15 |
付随業務1 |
証券業以外の業務 |
| 16 |
付随業務2 |
証券業務に付随する業務の内容1 |
| 17 |
付随業務2 |
証券業務に付随する業務の内容2 |
| 18 |
付随業務2 |
証券業務に付随する業務の内容3 |
| 19 |
付随業務2 |
証券業務に付随する業務の内容4 |
| 20 |
付随業務2 |
証券業務に付随する業務の内容5 |
|
ステップ |
Aレベル−3 |
800問 標準25時間 |
| 1 |
株式会社法概論1 |
株式会社の設立 |
| 2 |
株式会社法概論2 |
株式会社の機関1 |
| 3 |
株式会社法概論3 |
株式会社の機関2 |
| 4 |
株式会社法概論4 |
会社の計算1 |
| 5 |
経済・金融・財政の常識1 |
経済1 |
| 6 |
経済・金融・財政の常識2 |
経済2 |
| 7 |
経済・金融・財政の常識3 |
経済3 |
| 8 |
経済・金融・財政の常識4 |
経済4 |
| 9 |
経済・金融・財政の常識5 |
経済5 |
| 10 |
経済・金融・財政の常識6 |
経済6 |
| 11 |
経済・金融・財政の常識7 |
金融1 |
| 12 |
経済・金融・財政の常識8 |
金融2 |
| 13 |
経済・金融・財政の常識9 |
金融3 |
| 14 |
経済・金融・財政の常識10 |
財政 |
| 15 |
財務諸表と企業分析1 |
貸借対照表の仕組みと読み方、
損益計算書の仕組みと読み方 |
| 16 |
財務諸表と企業分析2 |
収益性分析、安全性分析、企業分析の
手法、 配当政策と配当率・配当性向 |
| 17 |
証券税制1 |
所得税1 |
| 18 |
証券税制2 |
所得税2 |
| 19 |
証券税制3 |
所得税3 |
| 20 |
セールス業務 |
セールス業務 |
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ステップ |
Bレベル−1 |
800問 標準20時間 |
| 1 |
総論 |
| 2 |
証券会社 |
| 3 |
定義等 |
| 4 |
投資信託1 |
| 5 |
投資信託2 |
| 6 |
投資信託2 |
| 7 |
証券業協会の諸規則1 |
| 8 |
証券業協会の諸規則2 |
| 9 |
証券業協会の諸規則3 |
| 10 |
証券業協会の諸規則4 |
| 11 |
証券業協会の諸規則5 |
| 12 |
証券業協会の諸規則6 |
| 13 |
証券業協会の諸規則7 |
| 14 |
証券業協会の諸規則8 |
| 15 |
業務規程 |
| 16 |
受託契約準則1 |
| 17 |
受託契約準則2 |
| 18 |
受託契約準則3 |
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ステップ |
Bレベル−2 |
800問 標準20時間 |
| 1 |
受託 |
| 2 |
証券取引における株式の売買 |
| 3 |
株式ミニ投資 |
| 4 |
外国株式の取引 |
| 5 |
証券投資計算1 |
| 6 |
証券投資計算2 |
| 7 |
証券投資計算3 |
| 8 |
債券の基礎知識1 |
| 9 |
流通市場の概要 |
| 10 |
債券売買手法1 |
| 11 |
債券売買手法2 |
| 12 |
投資信託の分類1 |
| 13 |
投資信託の分類2 |
| 14 |
投資信託の機構1 |
| 15 |
投資信託の機構2 |
| 16 |
証券投資信託の運用 |
| 17 |
証券投資信託の販売1 |
| 18 |
証券投資信託の販売2 |
| 19 |
証券業務に付随する業務の内容1 |
| 20 |
証券業務に付随する業務の内容2 |
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ステップ |
Bレベル−3 |
800問 標準20時間 |
| 1 |
株式 |
| 2 |
株券と株主名簿 |
| 3 |
株式会社の機関 |
| 4 |
新株発行 |
| 5 |
経済 |
| 6 |
金融1 |
| 7 |
金融2 |
| 8 |
財政1 |
| 9 |
財政2 |
| 10 |
財政3 |
| 11 |
財政4 |
| 12 |
財務諸表の意義と役割 |
| 13 |
連結財務諸表の仕組みと見方 |
| 14 |
キャッシュ・フロー計算書の仕組みと読み方 |
| 15 |
資本効率性・損益分岐点分析1 |
| 16 |
資本効率性・損益分岐点分析2 |
| 17 |
資本効率性・損益分岐点分析3 |
| 18 |
資本効率性・損益分岐点分析4 |
| 19 |
キャッシュ・フロー分析 |
| 20 |
所得税 |
※発送の時期及び項目は多少変更になるケースもありますので，予めご承知おきください。 |
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動作環境
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- PC/AT互換(DOS/V)機で下記の条件を満たすもの(Macintosh，FM-TOWNSシリーズはサポートしておりません)NECはNXシリーズよりサポートします。
- Windows(R)98、Windows(R)2000、Windows(R)XP、Windows(R)Me(いずれも日本語版)が動作するパソコン。（Windows(R)NTも可）
- CPUはPentium(R)プロセッサ166MHz以上を推奨。
- 必要メモリーは64MB以上を推奨
- 画面は1024×768ドット以上，256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨）。
- 倍速以上のCD-ROMドライブ。
- ハードディスクに800MBの空き容量があること。
- Windows(R)は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
- Pentium(R)はIntel Corporationの商標または登録商標です。
- その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
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２００７年度版は、販売終了いたしました。
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